住設各社、宅配ボックスの受注急増

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住宅設備各社が戸建て住宅向け宅配ボックスの販売に力を入れている。宅配便の取り扱い個数が最高を更新。そのうち再配達の割合が2割にのぼるなど、宅配事業者が疲弊する温床となる中、宅配ボックスは配達員の負担を低減する切り札として期待が高まる。エンドユーザーの立場からも、インターネット通信販売の利用拡大などで荷物を受け取る機会が増えるにつれ、使い勝手の良い宅配ボックスは需要が伸びているようだ。

 

LIXILの宅配ボックス「リンクスボックス」は、家庭の無線LANと独自の「ホームネットワークシステム」を接続することで、スマートフォンやタブレット端末、屋内外に設置したカメラとの連動が可能になる。宅配ボックスの施錠・解錠がトリガーとなり、スマホなどに荷物の受け取り通知が届いたり、荷物が届いた際の様子をカメラで撮影したりできる。
宅配便の再配達問題が注目されだした2月ごろから、出荷台数が急増。3月は2月のおよそ2倍を出荷した。4月も3月の2倍程度の台数を出荷する見込み。工場でも増産体制を整えているところだ。

 

ユニソン(愛知県豊田市)は、郵便ポストと宅配ボックスが一体となった商品「コルディア」の品ぞろえを拡充している。直近では門柱タイプに、二つの宅配ボックスを組み合わせるタイプを投入した。それぞれ最大10キログラムと最大20キログラムの荷物を入れられる。
インターネット通販の利用は米や水、酒など重いものが多いため、大型の宅配ボックスのニーズは大きいという。門柱タイプにはインターホンも搭載できる。家にいても外に出たくないというニーズにも対応する。

パナソニックは受注の急増で発売を延期した宅配ボックス「コンボ」3機種を、いよいよ6月に投入する。4月に都内で開かれた展示会でも、多種多様な宅配ボックスを前面に押し出す形で来場者に訴求した。関心を持つ来場者が例年になく増えているという。

このほか三協立山は受注が急増し、納期の延びが目立ちはじめている。YKK APも宅配ボックス市場へ参入する検討を始めている。

 

(日刊工業新聞2017/4/19 )

投稿者: 水谷